最近、よく耳にする仮想通貨。「興味はあるけれど、なんとなく怪しい気がする…」「知識がないから怖くて買えない」という人も多いでしょう。
しかし、仮想通貨のすべてが怪しい商品という訳ではありません。実際に、投資商品として高い価値のある銘柄もたくさんあります。さらに、仮想通貨にはブロックチェーンという素晴らしい技術が利用されているため、将来性があると期待されているのです。
この記事では、今さら聞けない「仮想通貨とは何か」を初心者にもわかりやすいように一から解説しています。
仮想通貨がどんなものなのか、そもそもを理解していないと良くない銘柄を買って損をしてしまう可能性もあるため、この機会に仮想通貨とは何かを最低限知っておきましょう。
そもそも仮想通貨とはどんなもの？
まずは、仮想通貨とはどんなものか、誕生した背景や仮想通貨の特徴を確認していきましょう。
仮想通貨とはインターネット上でやり取り可能な財産的価値
仮想通貨とは、インターネット上でやり取り可能な財産的価値のことです。正式名称は「暗号資産」といい、日本銀行では仮想通貨を以下のように定義しています。
仮想通貨の定義
1.不特定の者に対して代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
2.電子的に記録され、移転できる
3.法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
円やドルなどの法定通貨で仮想通貨を購入すれば、インターネット上で購入した商品やサービスの対価として使えます。その他にも、ゲームの支払いや国際送金を行う際にも利用可能です。
また、近年では仮想通貨の価値が上がっているため、投資商品として注目を集めています。実際に日本の金融庁も仮想通貨を投資商品として認めています。仮想通貨は、怪しい金融商品ではないのです。
仮想通貨が誕生した背景
では、どのような背景から仮想通貨は誕生したのでしょうか？
例えば、日本からアメリカに旅行に行く際は日本円からアメリカドルに替えるように、私たちが国を超えて買い物や送金をする際には、相手の国の法定通貨に替える必要があります。
両替をする際は手数料がかかります。さらに、日本に戻ってきたときには手元にあるドルを日本円に替えなければなりません。
よく考えてみると、手数料を支払う上に、複数回両替を行う作業はとても面倒ですよね。そこで「世界共通の通貨を作ろう！」「インターネット上で使えるようにしよう！」と誕生したのが、ビットコイン（BTC）です。
仮想通貨として最初に誕生した銘柄であるビットコイン（BTC）は、正体不明の「サトシ・ナカモト」という人物が作ったと言われています。
仮想通貨4つの特徴
「そうは言っても仮想通貨ってなんか不安…」、そう思う方は多いでしょう。仮想通貨へ対する不安を払拭するためには、特徴を知ることがもっとも効果的です。
ここでは、仮想通貨の特徴を解説します。
中央管理者が存在しない
1つ目は、中央管理者が存在しないことです。
中央管理者とは、日本円でいうところの日本銀行のこと。該当通貨の公的な発行元のことです。日本の1万円札は、国の裏付けがあるからこそ1万円という価値が保障されています。
しかし、仮想通貨の世界には中央管理者が存在しません。そのため、利用者同士で直接仮想通貨の取引が可能です。では、中央管理者が存在しないにも関わらず価値が上がっていくのはなぜでしょうか？
それは、ブロックチェーン技術による分散管理が成り立っているためです。
ブロックチェーン技術によりコピーや改ざんができない
2つ目は、ブロックチェーン技術によりコピーや改ざんができないことです。これは、仮想通貨最大の特徴と言えるかもしれません。
ブロックチェーンとは、取引情報などが保管されたブロックが鎖のようにつながっている取引記録のことです。
ブロックチェーンは銀行のように取引記録をホストコンピューターで管理するのではなく、ブロックチェーンネットワークの参加者同士で取引記録を管理し、取引記録の改ざんなどがあったら指摘しあう仕組みになっています。
例えば、Aさんがビットコインを0.001購入したとします。すると、この取引内容は記録された時点で「ハッシュ関数」という特殊な関数により暗号化されます。
ブロックチェーンでは、1つ前のブロックのハッシュ値を次のブロックの先頭につけるルールが存在します。
ハッシュ関数は、決められた数値を入力すると正しいハッシュ値を出力してくれますが、少しでも違う数値を入力すると正しいハッシュ値は出力されません。また、ハッシュ値から元のデータを予測することも不可能です。
つまり、あてずっぽうなハッシュ関数からハッシュ値を出力するのは極めて難しい作業なのです。
万一、膨大な計算をしてあてずっぽうなハッシュ関数からハッシュ値を見つけ出したとしても、ある時点のデータを改ざんするためには、その先につながっているすべてのブロックを改ざんしなければなりません。それは、気の遠くなるような作業です。
さらに、ブロックチェーンには「ブロックが長いものを信用する」というルールが存在するため、一部分だけを改ざんしてもそれは信用されず、結果、改ざんはできないようになっています。
また、コピーを防ぐために、取引ごとに番号をつけています。「1.取引」をコピーしようと思うと「2.取引」になってしまうため、簡単になりすますこともできません。
このような画期的なシステムであるブロックチェーンは、改ざんやコピーができない革命的なシステムとして仮想通貨の取引に使われています。
ただし、仮想通貨の中にはブロックチェーン技術が使われていない銘柄もあるため、すべての仮想通貨がブロックチェーンで管理されている訳ではないことも覚えておきましょう。
取引を分散管理している
3つ目は、インターネット上で取引を分散管理していることです。
銀行では、銀行が管理しているサーバーで取引を管理しています。そのため、万一、サーバーがダウンしてしまうと、取引記録やお金を守ることが難しくなってしまうのです。
一方、仮想通貨はインターネット上で取引を分散管理しています。万一、一部のサーバーがダウンしても他の複数のサーバーが生きているため、問題が生じることはありません。
実体のある通貨ではない
4つ目は、実体のある通貨ではないことです、
「お金」と聞いて私たちが思い浮かべるのは「100円玉」や「1万円札」など、実体のあるお金でしょう。しかし、仮想通貨は実体のあるお金ではないため、仮想通貨を購入しても手元に何かが届く訳ではありません。
QRコード決済で使われる電子マネーを思い浮かべるとイメージしやすいでしょう。
魅力がたくさん！仮想通貨のメリットとは？
仮想通貨の特徴を把握したところで、さらに魅力を深堀りしていきましょう。仮想通貨にはどのようなメリットがあるのでしょうか？
投資商品としての将来性がある
1つ目のメリットは、投資商品としての将来性があることです。
円安が続くと日本円の価値は下がってしまいますが、仮想通貨に替えておけば価値は下がりません。
実際に2024年には、金融の中心地であるアメリカで金融商品として認められました。日本でも徐々に多くの投資家から注目され、一部の銘柄は値が上がってきています。
世界共通の通貨である
2つ目のメリットは、世界共通の通貨であることです。
最初の仮想通貨であるビットコインは、本来、世界共通の通貨として使用することを目指して誕生しました。
実際に、アメリカを中心に190以上の国に普及している決済サービスの「PayPal」では、ビットコインで決済ができるようになっています。また、中南米の国エルサルバドルではビットコインを法定通貨と定めました。
法定通貨の両替や送金をする場合には手数料がかかりますが、ビットコインを持っていれば最小限の手数料でスピード送金が可能。為替の影響を心配する必要もありません。
このように、今後さまざまな国で共通の価値として仮想通貨が使えるようになることが期待されています。
第三者を介さずに個人間の送金が可能
3つ目のメリットは、第三者を介さずに個人間の送金が可能なことです。
仮想通貨の世界では中央管理者が存在しないため、第三者を介さずに個人間の送金が可能。第三者を介さないため手数料なども最小限で済む上、送金できるスピードも早いです。
24時間取引が可能
4つ目のメリットは、24時間取引が可能なことです。
証券取引所での株式取引などは基本的に平日の日中しかできませんが、仮想通貨の取引は24時間365日可能です。
そのため、平日の日中は仕事に集中し、朝や夜、休日のみ取引することが可能。「今まで時間がなくて投資ができなかった」という人でも仮想通貨投資なら参入できるでしょう。
他の投資商品に比べて価格の変動が激しい
5つ目のメリットは、他の投資商品に比べて価格の変動が激しいことです。
仮想通貨と他の投資商品を比べた場合、価格の変動に驚く人もいるでしょう。
「価格の変動が激しい＝リスクが大きい」と考える人もいるとは思いますが、逆に考えればそれだけリターンも大きいということ。少額でも大きなリターンが期待できるのは仮想通貨のメリットの1つです。
少額から投資できる
6つ目のメリットは、少額から投資できることです。
これから投資を始めたいと思っている人の中には「投資は多額の余剰資金がある人しかできない」と考えている人も多いでしょう。
実際に、株式投資や不動産投資などではある程度の余剰資金がないと始めるのは難しいかもしれません。
しかし、仮想通貨は銘柄により百円単位から購入可能です。もちろんリスクはありますが、それは他の投資商品でも同じ。むしろ余剰資金が少ない方に始めやすい投資とも考えられます。
仮想通貨にはどんな種類がある？
仮想通貨の種類は主に「ビットコイン」と「アルトコイン」の2種類です。分類はとても簡単。ビットコインはビットコインのみ。そして、ビットコイン以外の仮想通貨はすべてアルトコインになります。
ビットコイン
ビットコインは仮想通貨として最初に誕生した銘柄で、最大2,100万枚しか発行されません。仮想通貨の入口としてビットコインを買う人は多く、今や、金融庁が認可している投資商品にまで成長しています。
アルトコイン
ビットコイン以外の仮想通貨すべてをアルトコインといいます。アルトコインは2024年現在、数万種類あると言われています。
ビットコインとの大きな違いは属性。ビットコインは金融商品であるのに対し、アルトコインは未来に役立つ技術のようなものです。
会社に例えると、アルトコインはベンチャー企業のようなもの。そのため、実態を知らず雰囲気だけで購入することはおすすめできません。
アルトコインを買う際のポイント
・カテゴリー
・ホームページ
・SNS
・時価総額ランキング
アルトコインは技術のため、「AI・Defi・ゲーム」など、どのような分野で活かせる技術なのかをカテゴリ分けされています。購入する際は、当然、今後価値が上がっていくカテゴリを予想することが重要です。
例えば新型コロナウィルスが流行した際は、レジャー産業は下がったけれど、日用品産業は上がりました。このような世の中の流れや最新のニュースを参考にして、今後上がるカテゴリに注目することが重要です。
また、ホームページやSNSの更新頻度も重要です。技術開発やプロジェクトが進んでいる銘柄は頻繁に更新される傾向にあります。逆に、最終更新が数年前などの銘柄はすでにプロジェクトが終了している可能性もあるでしょう。
初心者のうちは、時価総額ランキングも確認しておくことをおすすめします。
CoinMarketCapなど、仮想通貨の情報をまとめているサイトでは時価総額ランキングを確認できます。
時価総額ランキングが上位であるほど、多くの人が購入しているということ。時価総額ランキングが高いからといって必ずしも安全という訳ではありませんが、数多くのアルトコインの中から購入する銘柄を選ぶ指標にはなるでしょう。
仮想通貨で詐欺にあわないためには
最後に、仮想通貨で詐欺にあわないための方法を確認しておきましょう。仮想通貨はまだ歴史が浅く、詐欺などの話も多いため、ここまでの話を聞いても不安を払拭できない人もいるかもしれません。
しかし、正しく安全な方法で仮想通貨を購入すれば、詐欺にあうことはありません。正しく安全な方法とは、「金融庁に暗号資産交換所として登録してある取引所」を利用することです。
日本で仮想通貨を取り扱うためには、金融庁に暗号資産交換所として登録しなければなりません。
暗号資産交換所とは、法定通貨と暗号資産の交換を行う場所のこと。暗号資産同士で交換することも可能です。
つまり、金融庁に暗号資産交換所として登録してある取引所を利用すれば、詐欺にあうリスクはありません。
実際に詐欺の被害にあったケースは、「仮想通貨のセミナー」や「知り合いから今後上がる銘柄を勧められた」などを通して仮想通貨を購入したケースがほとんどです。
もちろん、上記に該当するすべてのケースが詐欺という訳ではありませんが、詐欺リスクを軽減したい場合は、金融庁に暗号資産交換所として登録してある取引所を利用しましょう。
仮想通貨を基本を把握して少額から投資を始めよう
仮想通貨とは、インターネット上でやり取りできる財産的価値のこと。最初に誕生した仮想通貨であるビットコインは、今や金融商品として認められており、決して怪しい商品ではありません。
それどころか、今後さらに価値が上がる将来性を秘めています。
まずは、ビットコインと数種類のアルトコインを調べて、気になる銘柄を少額から買ってみてはいかがでしょうか？
